情報公表 ABOUT TUS

学校教育法施行規則等の一部を改正する省令の施行に伴い、高等教育機関として、社会に対する説明責任を果たすとともに、その教育の質を向上させる観点から、積極的に教育研究活動等の情報の公表を行っています。

大学に関すること

本学大学院における学位論文の審査に係る基準は、修士課程は各研究科・専攻ごと、博士課程は学系(分野)ごとに定められている。

東京理科大学学則 抜粋
(修業年限等)
第3条 本学の学部の修業年限は、4年とする。

  1. 学生は、8年を超えて在学することができない。
  2. 転学部、転学科又は編入学をした学生は、当該学生の在学すべき年数の2倍に相当する年数を超えて在学することができない。
  3. 再入学した学生は、再入学前の在学年数を加えて、通算で8年を超えて在学することができない。
  4. 第1項及び第2項の規定にかかわらず、薬学部薬学科については、修業年限は6年とし、当該学生は12年を超えて在学することができない。
  5. 第4項の規定にかかわらず、薬学部薬学科に再入学した学生は、再入学前の在学年数を加えて、通算で12年を超えて在学することができない。

(教育課程)
第9条 本学の教育課程は、授業科目を体系的に編成し、4年間(薬学部薬学科においては6年間)を一体とした教育を行う。

  1. 教育課程は、専門科目、基礎科目、一般教養科目及び自由科目を置く。
  2. 専門科目は、各専門分野における専門知識及び能力を養うための科目をいう。
  3. 基礎科目は、各専門分野の基盤をなす科目をいい、専門基礎、基幹基礎及び関連専門基礎からなる。
  4. 一般教養科目は、幅広い教養に関する科目をいい、自然を学ぶ科目群、人間と社会を学ぶ科目群、キャリア形成を学ぶ科目群、外国語を学ぶ科目群及び領域を超えて学ぶ科目群からなる。
  5. 自由科目は、他学部他学科を含む専門科目、基礎科目及び一般教養科目のうちから各学部で定める科目をいう。
  6. 卒業所要単位は次の表によることのほか、その細目は、各学部の定めるところによる。
学部 学科 専門科目 基礎科目 一般教養科目 自由科目 合計
専門基礎 基幹基礎 関連専門基礎 自然を学ぶ科目群 人間と社会を学ぶ科目群 キャリア形成を学ぶ科目群 外国語を学ぶ科目群 領域を超えて学ぶ科目群
理学部第一部 数学科 54単位 38単位 28単位 4単位 124単位
物理学科 72単位 20単位 24単位 8単位
化学科 58単位 34単位
応用数学科 64単位 28単位 28単位 4単位
応用物理学科 62単位 30単位 24単位 8単位
応用化学科 54単位 38単位
理学部第二部 数学科 72単位 26単位 26単位 - 124単位
物理学科 66単位 32単位
化学科 70単位 28単位
薬学部 薬学科 140単位 35単位 22単位 - 197単位
生命創薬科学科 79単位 29単位 24単位 3単位 135単位
工学部 建築学科 75単位 28単位 30単位 - 133単位
建築学科/夜間主社会人コース 71単位 25単位 28単位 124単位
工業化学科 65単位 31単位 30単位 126単位
電気工学科 68単位 32単位 130単位
情報工学科 67単位 31単位 128単位
機械工学科 66単位 34単位 130単位
理工学部 数学科 58単位 32単位 26単位 8単位 124単位
物理学科 60単位 34単位 28単位 4単位 126単位
情報科学科 63単位 25単位 30単位 8単位 126単位
応用生物科学科 65単位 27単位 32単位 4単位 128単位
建築学科 68単位 28単位 26単位 8単位 130単位
先端化学科 66単位 30単位 28単位 6単位
電気電子情報工学科 69単位 29単位 4単位
経営工学科 58単位 32単位 32単位 126単位
機械工学科 74単位 26単位 26単位 130単位
土木工学科 66単位 28単位 124単位
基礎工学部 電子応用工学科 67単位 30単位 28単位 4単位 129単位
材料工学科 62単位 30単位 10単位 130単位
生物工学科 80単位 18単位 2単位 128単位
経営学部 経営学科 54単位 44単位 24単位 6単位 128単位
ビジネスエコノミクス学科 34単位 52単位 26単位 16単位 128単位
備考 一般教養科目 外国語を学ぶ科目群のうち英語に関する科目は、8単位以上12単位以下を必修とし、各学部で定める。

(卒業の要件)
第16条 本学の学部を卒業するには、第3条第1項に規定する期間在学し、第9条に規定する単位を修得しなければならない。

  1. 前項の単位の修得方法の細目は、各学部の定めるところによる。

東京理科大学大学院学則 抜粋

(修士課程の修了要件)

第10条 修士課程の修了要件は、本学大学院に2年以上在学し、所定の授業科目を履修の上、次の表に規定する単位を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、当該修士課程の目的に応じ修士論文又は特定の課題についての研究の成果(以下「特定研究の成果」という。)の審査及び最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、特に優れた業績を上げた者については、本学大学院に1年以上在学すれば足りるものとする。

博士後期課程(博士課程)の学位論文審査基準
研究科 専攻 専門科目 一般教養科目 合計
理学研究科 数学専攻 26単位 4単位 30単位
物理学専攻 26単位 4単位 30単位
化学専攻 26単位 4単位 30単位
応用数学専攻 26単位 4単位 30単位
応用物理学専攻 26単位 4単位 30単位
科学教育専攻 26単位 4単位 30単位
薬学研究科 薬科学専攻 26単位 4単位 30単位
工学研究科 建築学専攻 26単位 4単位 30単位
工業化学専攻 26単位 4単位 30単位
電気工学専攻 26単位 4単位 30単位
情報工学専攻 26単位 4単位 30単位
機械工学専攻 26単位 4単位 30単位
理工学研究科 数学専攻 26単位 4単位 30単位
物理学専攻 26単位 4単位 30単位
情報科学専攻 28単位 4単位 32単位
応用生物科学専攻 26単位 4単位 30単位
建築学専攻 30単位 4単位 34単位
先端化学専攻 28単位 4単位 32単位
電気工学専攻 26単位 4単位 30単位
経営工学専攻 28単位 4単位 32単位
機械工学専攻 26単位 4単位 30単位
土木工学専攻 26単位 4単位 30単位
国際火災科学専攻 28単位 4単位 32単位
基礎工学研究科 電子応用工学専攻 26単位 4単位 30単位
材料工学専攻 26単位 4単位 30単位
生物工学専攻 26単位 4単位 30単位
経営学研究科 経営学専攻 26単位 4単位 30単位
生命科学研究科 生命科学専攻 26単位 4単位 30単位

(博士課程の修了要件)

第11条 博士課程(薬学研究科薬学専攻博士課程を除く。)の修了要件は、大学院に5年(修士課程に2年以上在学した者にあっては、当該課程における2年の在学期間を含む。)以上在学し、前条に規定する単位及び次の表に規定する博士後期課程の単位を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、特に優れた研究業績を上げた者については、大学院に3年(修士課程を修了した者にあっては、当該課程における2年の在学期間を含む。)以上在学すれば足りるものとする。

研究科 専攻 専門科目 一般教養科目 合計
理学研究科 数学専攻 31単位 4単位 35単位
物理学専攻 30単位 4単位 34単位
化学専攻 30単位 4単位 34単位
応用数学専攻 31単位 4単位 35単位
応用物理学専攻 30単位 4単位 34単位
科学教育専攻 30単位 4単位 34単位
薬学研究科 薬科学専攻 31単位 4単位 35単位
工学研究科 建築学専攻 26単位 4単位 30単位
工業化学専攻 26単位 4単位 30単位
電気工学専攻 26単位 4単位 30単位
経営工学専攻 26単位 4単位 30単位
機械工学専攻 26単位 4単位 30単位
理工学研究科 数学専攻 30単位 4単位 34単位
物理学専攻 30単位 4単位 34単位
情報科学専攻 26単位 4単位 30単位
応用生物科学専攻 30単位 4単位 34単位
建築学専攻 30単位 4単位 34単位
先端化学専攻 30単位 4単位 34単位
電気工学専攻 26単位 4単位 30単位
経営工学専攻 26単位 4単位 30単位
機械工学専攻 26単位 4単位 30単位
土木工学専攻 30単位 4単位 34単位
国際火災科学専攻 30単位 0単位 30単位
基礎工学研究科 電子応用工学専攻 26単位 4単位 30単位
材料工学専攻 26単位 4単位 30単位
生物工学専攻 26単位 4単位 30単位
経営学研究科 経営学専攻 30単位 0単位 30単位
生命科学研究科 生命科学専攻 30単位 4単位 34単位
  1. 前条ただし書の規定により修士課程を修了した者の博士課程の修了要件は、大学院に修士課程における在学期間に3年を加えた期間以上在学し、前条に規定する単位及び前項に規定する博士後期課程の単位を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、特に優れた研究業績を上げた者については、大学院に3年(修士課程における在学期間を含む。)以上在学すれば足りるものとする。
  2. 前2項の規定にかかわらず、第16条の2第3項第2号から第5号までのいずれかの規定により入学した者の博士課程の修了要件は、大学院に3年(専門職大学院設置基準(平成15年文部科学省令第16号)の定めによる法科大学院の課程を終了した者は、2年)以上在学し、第1項に規定する博士後期課程の単位を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、特に優れた研究業績を上げた者については、本学大学院に1年以上在学すれば足りるものとする。
  3. 薬学研究科薬学専攻博士課程の修了要件は、大学院に4年以上在学し、次の表に規定する単位を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、特に優れた研究業績を上げた者については、大学院に3年以上在学すれば足りるものとする。
研究科 専攻 専門科目 一般教養科目 合計
薬学研究科 薬学専攻 44単位 4単位 48単位

東京理科大学専門職大学院学則 抜粋

(専門職学位課程の修了要件)

第14条 専門職学位課程の修了要件は、本学専門職大学院に、2年以上在学し、本学専門職大学院が定める40単位以上を修得し、及びその他の教育課程の履修により課程を修了することとする。

本学大学院における学位論文の審査に係る基準は、修士課程は各研究科・専攻ごと、博士課程は学系(分野)ごとに定められている。

修士課程の学位論文審査基準

理学研究科

薬学研究科

工学研究科

理工学研究科

先進工学研究科

経営学研究科

生命科学研究科

博士後期課程(博士課程)の学位論文審査基準[2021年度入学者適用]

学系(分野)と各研究科・専攻の一覧表

学系(分野)一覧表

学系(分野)ごとの学位論文審査基準

数学

学術

物理

電気・通信

機械

化学

材料

生命・薬学

建築

土木

経営工

経営

情報

博士の学位論文審査委員会

東京理科大学学位規則(抜粋)

学部別進級率

学部別進級率

学位授与数

大学等における修学の支援に関する法律に基づく高等教育段階の教育費負担軽減制度【高等教育の修学支援新制度】

大学等における修学の支援に関する法律(令和元年法律第8号)に基づき、文部科学大臣より対象校として認定された場合には、「高等教育機関における修学支援新制度」により、授業料等減免や給付型奨学金の支援が行われます。
東京理科大学は、当該制度に係る申請を行い、2019年9月20日付で、対象校として認定されましたので、大学等における修学の支援に関する法律施行規則(文部科学省令第6号)第7条第2項の定めるところにより、当該更新確認申請書を公開します。

2020年度の公表情報

大学等における修学の支援に関する法律第7条第1項の確認に係る申請書(PDF)

実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表(PDF)

前年までの公表情報(2019年度)

大学等における修学の支援に関する法律第7条第1項の確認に係る申請書(PDF)

実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表(PDF)

※東京理科大学の高等教育の修学支援新制度については、こちらをご覧ください。

学生支援

東京理科大学 学則

東京理科大学学則

東京理科大学大学院学則

東京理科大学専門職大学院学則

東京理科大学学籍に関する取扱規程

別表・様式を省略しています。
(趣旨)
第1条 この規程は、東京理科大学学則(以下「学則」という。)、東京理科大学大学院学則(以下「大学院学則」という。)及び東京理科大学専門職大学院学則(以下「専門職大学院学則」という。)に規定する学生の学籍異動のうち、休学、留学、復学、退学、除籍等の取扱いに関し必要な事項を定めるものとする。

(学籍)
第2条 東京理科大学(以下「本学」という。)に入学を許可された者に、本学の学籍を与える。

  1. 前項に規定する者に学籍番号を付与し、学生証を交付する。
  2. 学生の学籍に関する情報を管理するため学籍簿を作成する。
  3. 学籍簿の取扱いについては、別に定める。

(休学)
第3条 休学を願い出る者は、次に掲げる区分に応じ、当該期日までに保証人連署による休学願(様式第1号)にその具体的な事由を記載のうえ、学生証の写しを添えて当該学部長又は研究科長(以下「学部長等」という。)に提出し、本学の学長(以下「学長」という。)の許可を得なければならない。

  1. 当該学年の前期又は1年の休学を希望する者  当該学年の6月末日まで
  2. 当該学年の後期の休学を希望する者  当該学年の11月末日まで

2. 次に掲げる休学事由に応じた書類を休学願に添えて提出しなければならない。

  1. 病気又は負傷         医師の診断書
  2. 経済的理由          理由書
  3. 渡航(私費による海外留学等) 留学先の受入証明書等
  4. 勤務             勤務先の証明書等
  5. 出産             母子手帳の写し又は出産に関する証明書等
  6. 家庭の事情          理由書
  7. 兵役             徴兵に関する証明書等
  8. その他            学部長等が定める書類

3. 学部長等は、第1項の休学願の提出があった場合は、学長に報告する。

4. 学長は、前項の報告を受けたときは休学の可否を決定し、その結果について、学長名で休学通知書(様式第2号)を当該学生に対して送付するとともに、その写しを保証人に送付する。

5. 前項の通知は、配達証明郵便により行うものとする。

6. 休学期間中の授業料等については、次の各号のとおりとする。

  1. 1年の休学を許可された者  授業料及び施設設備費の全額を免除
  2. 前期又は後期の休学が許可された者  授業料及び施設設備費の半額を免除

7. 1年の休学を許可された者は10万円、前期又は後期の休学を許可された者は5万円の休学在籍料を、指定された期日までに納入しなければならない。

8. 休学期間中の授業料等を納付済みの場合には、休学在籍料を差引いた額を返還する。

(留学)
第4条 留学を願い出る者は、東京理科大学外国留学規程(平成11年規程第2号)に定めるところにより、所定の期日までに保証人連署による留学願及び留学計画書に受入機関からの承諾書を添えて学部長等に提出し、学長の許可を得なければならない。
学部長等は、前項の留学願の提出があった場合は、学長に報告する。
学長は、前項の報告を受けたときは留学の可否を決定し、その結果について、学長名で留学通知書(様式第3号)を当該学生に対して送付するとともに、その写しを保証人に送付する。
前項の通知は、配達証明郵便により行うものとする。

(復学)
第5条 復学を願い出る者は、次に掲げる区分に応じ、当該期日までに保証人連署による復学願(様式第4号)を学部長等に提出し、学長の許可を得なければならない。

  1. 前期末に休学期間が終了する者  当該学年の9月末日まで
  2. 後期末に休学期間が終了する者  当該学年の3月末日まで

(退学)
第6条 退学を願い出る者は、次に掲げる区分に応じ、当該期日までに保証人連署による退学願(様式第6号)に学生証を添えて、学部長等に提出し、学長の許可を得なければならない。

  1. 当該学年の前期末に退学を希望する者  当該学年の9月末日まで
  2. 当該学年の後期末に退学を希望する者  当該学年の3月末日まで

前項の規定にかかわらず、休学中に退学を願い出る者は、次に掲げる区分に応じ、当該期日までに提出しなければならない。

  1. 前期に休学中の者  当該学年の9月末日まで
  2. 後期に休学中の者  当該学年の3月末日まで

学部長等は、前2項による退学願の提出があった場合は、学長に報告する。
学長は、前項の報告を受けたときは退学の可否を決定し、その結果について、学長名で退学通知書(様式第7号)を当該学生に対して送付するとともに、その写しを保証人に送付する。
前項の通知は、配達証明郵便により行うものとする。

(除籍)
第7条 学部長等は、除籍に係る事由が発生した場合は、速やかに教授会若しくは教授総会又は研究科会議に当該学生の除籍について諮り、その結果を学長に報告する。
学長は、前項の報告を受けたときは除籍を決定し、その後、学長名で除籍通知書(様式第8号)を当該学生(死亡による除籍者を除く。)に対して送付するとともに、その写しを保証人に送付する。
前項の通知は、配達証明郵便により行うものとする。
学則第30条の2第1項第4号の授業料等未納者に係る除籍の取扱いについては、別に定める。

(規定の改廃)
第8条 この規程の改廃は、学長室会議の議を経て行うものとする。
附 則
この規程は、平成25年4月1日から施行する。
附 則
この規程は、平成27年4月1日から施行する。
附 則
この規程は、平成27年10月1日から施行する。
附 則
この規程は、平成29年6月6日から施行し、平成29年4月1日から適用する。

各学部教授会等の議事

理学部第一部

2021年4月教授総会

工学部

理工学部

先進工学部

2021年4月教授総会

経営学部

理学部第二部

工学部第二部

大学院

理学研究科

総合化学研究科

科学教育研究科

工学研究科

薬学研究科

2021年4月研究科会議

理工学研究科

先進工学研究科

2021年4月研究科会議

経営学研究科

生命科学研究科

イノベーション研究科

国際火災科学研究科

理学部第二部

2020年4月教授総会

大学院

科学教育研究科

理工学研究科

生命科学研究科

イノベーション研究科

国際火災科学研究科

大学院

生命科学研究科

イノベーション研究科

国際火災科学研究科

大学院

生命科学研究科

イノベーション研究科

国際火災科学研究科

大学院

大学院

東京理科大学専門職大学院教育課程連携協議会

本学では、2019年4月1日の「専門職大学院設置基準」改正施行により、専門職学位課程である経営学研究科技術経営専攻に対する「東京理科大学専門職大学院教育課程連携協議会」を施行日同日付に学長の下に設置いたしました。
本学における同協議会の設置趣旨は、法令を遵守し、産業界等との連携により、教育課程を編成し、及び円滑かつ効果的に実施し、教育課程の質及び教員の資質の向上を図ることを目的として設置し、設置・運営に係る必要事項を「東京理科大学大学院経営学研究科運営規程」「東京理科大学専門職大学院教育課程連携協議会運営細則」として定めました。
これに基づき、経営学研究科 技術経営専攻(専門職学位課程)では同協議会において産業界等と連携し、社会ニーズに対応する教育課程の編成、及び質の向上に努めています。

東京理科大学大学院経営学研究科運営規程

東京理科大学専門職大学院教育課程連携協議会運営細則

東京理科大学専門職大学院教育課程連携協議会委員一覧

【東京理科大学専門職大学院教育課程連携協議会 議事】

(2020年度)

2020年度第1回東京理科大学専門職大学院教育課程連携協議会議事(2020年10月7日開催)

(2019年度)

2019年度第1回東京理科大学専門職大学院教育課程連携協議会議事(2019年9月5日開催)

2019年度第2回東京理科大学専門職大学院教育課程連携協議会議事(2019年11月6日開催)

2019年度第3回東京理科大学専門職大学院教育課程連携協議会議事(2019年12月4日開催)

2019年度第4回東京理科大学専門職大学院教育課程連携協議会議事(2020年1月29日開催)

大学間連携

大学間連携

設置計画履行状況報告書

新学部等を設置した場合、当該学部等が完成年度(開設年度に入学した学生が卒業する年度)を迎えるまでは、毎年、文部科学省令に基づき設置計画の履行状況について文部科学省へ報告しています。

(2020年度)

教育に関する施策(FD活動等)

薬学部6年制学科における修学状況について

薬学部6年制学科における修学状況