国際化推進機構

ACADEMICS

「日本の理科大から世界の理科大へ」という目標を掲げ、教育・研究分野のそれぞれで多岐にわたる国際化施策を展開してきた東京理科大学。学生の海外派遣プログラムの多様化、学内での国際共同研究事業、若手研究者育成を目的とした事業等の新規実施により、学生、教員、職員を含めた大学全体の国際化を進めています。

MESSAGE 機構長メッセージ

社会を牽引するグローバル人材の育成に向けて

2020年に、本学は、変化の激しいこれからの時代においても、変化に対応可能な技術者や研究者、教員を輩出する大学であり続けるため、これからの時代の「未来を拓く実力」を再定義しました。「グローバルで高度に専門化した社会において、多様な人々と積極的に交わり、専門分野の壁を越えて共創できる力」は、その中の一つです。

国際化推進機構は、学生の「多様な人々と交わり共創できる力」に資するプログラム整備を進めます。具体的には、海外大学との連携協定やオンライン学修プログラム等を活用して英語プレゼンテーションの機会をより多く創出します。また、教員のグローバル化に資する取り組みとして、海外の研究機関に長期間滞在し研究することができる「在外研究員」制度の整備・拡充を通じて、積極的に世界の研究者ネットワークにアクセスするための支援をします。これら2つの施策に重点的に取り組むことによって、社会を牽引しグローバルに活躍できる人材を育成することが可能となると考えます。

一方で、様々な顔を持つ本学の国際化は、一朝一夕に成し遂げられるものではなく、また本機構一つによってのみ成し遂げることができるものではありません。学内の他の機構との協働や外部の機関との連携により、本学の伝統や強みを活かした「東京理科大学の国際化」を進めてまいります。

皆様の温かい支援をお願いいたします。

東京理科大学副学長
東京理科大学副学長
国際化推進機構長
坂田 英明 プロフィール
  • 東京理科大学
  • 国際化推進機構
  • 国際化推進センター

国際化推進機構

次に掲げる事項について審議する。
1.本学の国際交流の方針に関する事項
2.センターの実施する国際化施策の点検及び評価に関する事項
3.その他委員会が必要と認めた事項

国際化推進センター

次に掲げる業務を行う。
1.センターの運営に関すること。
2.国際化施策の具体的な企画立案に関すること。
3.センターの予算及び決算に関すること。
4.その他、国際交流に関すること。

国際化推進センター事業

事業名 趣旨 支援内容 実績
在外研究員事業 専任教員を海外に一定期間派遣し、研究に専念する間の各種費用を支援する。 ・航空賃
・滞在費
新型コロナウイルス感染症の影響により2021年度の実施なし
外国人招へい教員事業 外国の学界で 活躍する優れた外国人教員等を本学に一定期間招へいする費用を支援する。 ・航空賃
・滞在費
新型コロナウイルス感染症の影響により2021年度の実施なし
外国人招へい教員オンライン事業 英語による専門分野の講義・講演等を開催する目的で優れた外国人教員等をオンラインにて招へいする費用を支援する。 ・謝金 2021年度実績
協定校への派遣研究者事業 協定校の教員と本学教員の共同研究の推進及び交流に関する打合せ等の際の国外滞在に係る費用等を支援する。 ・航空賃
・日当
・宿泊費
新型コロナウイルス感染症の影響により2021年度の実施なし
若手研究者国際学会派遣事業 若手研究者が海外で開催される国際学会で研究発表する際の航空賃、またはオンライン参加の際の学会参加費を支援する。 ・航空賃
・オンライン学会参加費
新型コロナウイルス感染症の影響により2021年度の実施なし
大学院博士後期課程学生国際学会等派遣事業 本学大学院博士後期課程学生が、海外にて開催される国際学会等で研究発表する際の航空賃を支援する。 ・航空賃 新型コロナウイルス感染症の影響により2021年度の実施なし
協定校等への派遣学生事業 協定校における共同研究等に参加する意欲のある大学院生に対し、派遣に係る費用の一部を支援する。 ・航空賃
・日当
・宿泊費
2021年度実績
海外共同研究先への短期派遣学生事業 外国の大学等学術研究機関へ短期の研究を目的として滞在する大学院生の航空賃を支援する。 ・航空賃 新型コロナウイルス感染症の影響により2021年度の実施なし
さくらサイエンスプラン双方向交流派遣事業 国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)の日本・アジア青少年サイエンス交流事業(SSP)を通じて本学に受入れた機関に対し、交流を深める目的で派遣される学生の費用の一部を支援する。 ・航空賃等の一部 新型コロナウイルス感染症の影響により2021年度の実施なし
カリフォルニア大学1年留学プログラム 本学での修学4年間のうちの1年間、カリフォルニア大学デイビス校が実施するGlobal Study Programに参加する学部学生を対象とするプログラム。 ・航空賃
・授業料等
新型コロナウイルス感染症の影響により2021年度の実施なし
事業名 趣旨 支援内容 実績
在外研究員事業 専任教員を海外に一定期間派遣し、研究に専念する間の各種費用を支援する。 ・航空賃
・滞在費
2020年度実績
外国人招へい教員オンライン事業 英語による専門分野の講義・講演等を開催する目的で優れた外国人教員等をオンラインにて招へいする費用を支援する。 ・謝金 2021年度より新たに事業開始
協定校への派遣研究者事業 協定校の教員と本学教員の共同研究の推進及び交流に関する打合せ等の際の国外滞在に係る費用等を支援する。 ・航空賃
・日当
・宿泊費
新型コロナウイルス感染症の影響により2020年度の実施なし
若手研究者国際学会派遣事業 若手研究者が海外で開催される国際学会で研究発表する際の航空賃を支援する。 ・航空賃 新型コロナウイルス感染症の影響により2020年度の実施なし
大学院博士後期課程学生国際学会等派遣事業 本学大学院博士後期課程学生が、海外にて開催される国際学会等で研究発表する際の航空賃を支援する。 ・航空賃 新型コロナウイルス感染症の影響により2020年度の実施なし
協定校等への派遣学生事業 協定校における共同研究等に参加する意欲のある大学院生に対し、派遣に係る費用の一部を支援する。 ・航空賃
・日当
・宿泊費
2020年度実績
海外共同研究先への短期派遣学生事業 外国の大学等学術研究機関へ短期の研究を目的として滞在する大学院生の航空賃を支援する。 ・航空賃 新型コロナウイルス感染症の影響により2020年度の実施なし
さくらサイエンスプラン双方向交流派遣事業 国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)の日本・アジア青少年サイエンス交流事業(SSP)を通じて本学に受入れた機関に対し、交流を深める目的で派遣される学生の費用の一部を支援する。 ・航空賃等の一部 新型コロナウイルス感染症の影響により2020年度の実施なし
事業名 趣旨 支援内容 実績
在外研究員事業 専任教員を海外に一定期間派遣し、研究に専念する間の各種費用を支援する。 ・航空賃
・滞在費
2019年度実績
外国人招へい教員事業 研究等の目的で、優れた外国人教員等を一定期間招へいする費用を支援する。 ・航空賃
・滞在費
2019年度実績
協定校への派遣研究者事業 協定校の教員と本学教員の共同研究の推進及び交流に関する打合せ等の際の国外滞在に係る費用等を支援する。 ・航空賃
・日当
・宿泊費
2019年度実績
若手研究者国際学会派遣事業 若手研究者が海外で開催される国際学会で研究発表する際の航空賃を支援する。 ・航空賃 2019年度実績
大学院博士後期課程学生国際学会等派遣事業 本学大学院博士後期課程学生が、海外にて開催される国際学会等で研究発表する際の航空賃を支援する。 ・航空賃 2019年度実績
協定校等への派遣学生事業 協定校における共同研究等に参加する意欲のある大学院生に対し、派遣に係る費用の一部を支援する。 ・航空賃
・日当
・宿泊費
2019年度実績
海外共同研究先への短期派遣学生事業 外国の大学等学術研究機関へ短期の研究を目的として滞在する大学院生の航空賃を支援する。 ・航空賃 2019年度実績
さくらサイエンスプラン双方向交流派遣事業 国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)の日本・アジア青少年サイエンス交流事業(SSP)を通じて本学に受入れた機関に対し、交流を深める目的で派遣される学生の費用の一部を支援する。 ・航空賃等の一部 2019年度実績

留学に関する各種情報

留学関係/英語に親しむ・学ぶ

留学関係/英語に親しむ・学ぶ

協定校一覧

  

海外同窓会

同窓会(理窓会)

理窓会は東京物理学校および東京理科大学、山口東京理科大学、諏訪東京理科大学など学校法人東京理科大学が設置した学校の卒業生相互のかけ橋となる同窓会組織です。 詳しくはオリジナルHPをご確認ください。

年次報告

2021年度の国際化推進機構・国際化推進センターの活動について、年次計画書としてまとめました。
本学の国際化の取り組みに特化したデータ集としてご覧ください。

お問い合わせ先

国際化推進センター 事務局:学務部 国際支援課

〒162-8601 東京都新宿区神楽坂1-3
TEL.03-5228-8726
FAX.03-5228-8727