About Us

本会議について

学校法人 東京理科大学は、女性理工系人材の増加と充実を図るとともに、本法人における女性人材の活用・登用・育成・支援を改革の柱と位置付け、2013年10月1日付けで「女性活躍推進会議(TUS Council of Women)」を発足いたしました。

会議メンバーの多くは女性で構成され、猿橋賞やロレアル・ユネスコ女性科学賞受賞者で我が国を代表する女性科学者である黒田玲子本学総合研究機構教授も会議メンバーです。黒田玲子教授については、2013年9月に国連に設立された世界の著名な科学者26名で構成される環境維持開発の諮問機関「国連科学諮問委員会」のメンバーに選出されています。
また、2015年4月からは、本学の向井千秋特任教授が副学長(女性活躍推進担当)に就任し、本会議の議長を務めています。

本会議では、理工系総合大学として、女性理工系人材の育成に一層力を入れていくと共に、国際的にも活躍する女性サイエンスエリートを育成していくことを1つの主眼としています。 また、今後、女性の活躍及びキャリア・ステップに係る支援、意識改革等を推進することにより、男性と女性の対等な活躍を促進し、女性の活力をいかして教育・研究の一層の活性化を図り、本法人及び本法人が設置する大学の更なる発展を目指します。

ご挨拶

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学校法人東京理科大学では、構成員を「人財」としてとらえ、男性・女性両方の人財の対等な活躍を前提とし、教育・研究・社会貢献の一層の活性化を図り、更なる発展を目指しています。

特に女性の教育職員や指導的立場の女性職員が少ない現状に対し、女性の持つ素晴らしい能力が十分に発揮されるような支援体制を構築すべく「女性活躍推進会議」が中心となって、仕事と育児や介護などを含めたワーク・ライフ・バランス支援や女性活躍の意識啓発に関するシンポジウム等を開催するなど、本法人の職員の男女共同参画意識を高めるための活動を活発に行っています。

今後も本法人の構成員が互いに助け合いながら、自身の能力を十分に発揮して生き生きと活躍できるような職場環境の醸成を目指していきます。

今後とも、皆様からのご支援・ご協力のほど、よろしくお願いします。

東京理科大学 副学長(女性活躍推進担当)
向井 千秋

活動内容

組織

委員

議長 向井 千秋 副学長 [女性活躍推進担当]
庄野 厚 工学部 工業化学科 教授
松本 和子 工学部 教養 教授
小茂田 昌代 薬学部 薬学科 教授
伊藤 浩行 理工学部 数学科 教授
能上 慎也 経営学部 経営学科 教授
黒田 玲子 研究推進機構 総合研究院 教授
伊藤 真紀子 大学企画部長

オブザーバー

矢部 博 理学部第一部 応用数学科 教授 [女性活躍推進担当理事]

(平成29年4月1日現在)

行動指針

学校法人東京理科大学における「女性活躍推進のための行動指針」

学校法人東京理科大学は、「日本の理科大から世界の理科大へ ―世界で最も魅力のある大学を目指して―」をビジョンとし、これを実現して「世界の理科大」となるための諸施策を実行に移しています。また、本法人は、法人が設置する大学が、優れた人財から選ばれるとともに国際競争力を持つ大学となり、社会に、そして世界に大きく貢献していくために、「女性の活躍」をその戦略の柱に掲げています。

我が国の理工系分野においては、学生、教員、研究者ともに女性の占める割合は低く、本学もその例外ではありません。科学・技術の一層の発展のためにも、女性理工系人財の増加、育成、リーダーシップの積極的な支援は急務となっています。本法人・大学は、構成員を「人財」ととらえ、男性・女性両方の人財の対等な活躍を前提とし、女性の活力を活かして教育・研究の一層の活性化を図り、更なる発展を目指します。

「優れた女性理工系人財から選ばれる大学」、「女性人財を積極的に育成、活用し、活躍を支援する大学」となるため、今後6年間の女性活躍推進に向けた行動指針を以下のように策定します。

女性理工系人財の育成

本学の使命の一つとして、女性を含む多様な人財が切磋琢磨する学びの場、研究の場を提供し、科学・技術分野の発展に寄与するとともに、優れた女性理工系人財を育成する。

女性人財の活躍推進方針

女性人財の活躍推進は、男女平等の理念の共有と適正な評価に基づくものであることを構成員が十分に理解して推進する。

数値目標の設定

本法人・大学・構成員に積極的な行動を促し、女性の活躍を加速して、一層活力のある組織となるために、計画的に女子学生、女性教員、女性研究者を増加させるよう数値目標を設定する。
東京理科大学では、女子学生を30%、女性教員を15%(更に10年後には20%)とすることを目標とする。なお、各学部・学科の女子学生及び女性教員の数値目標については、それぞれの現状等を考慮した上で、中長期計画において各学部が独自に定めるものとする。
事務職員における女性の割合は、現状で45%であるが、管理職の女性の割合は10%にとどまっているため、3~5年を目途に数名を管理職に昇任させる等の努力を継続する。

女性理工系人財のグローバル化対応

国際競争力の向上に向けて、グローバルな教育・研究を展開するため、国際的な視点に立って女子学生、女性教職員・研究者が活躍できるよう、施策を推進する。

女性リーダーの育成

上記の4つの指針を踏まえ、計画的に女性人財(教職員)のリーダーシップを醸成し、優れた人財は、リーダー層にも積極的に登用する。

女性が活躍するための環境整備

女子学生が学びやすいよう、また女性人財(教職員)が働きやすいよう、環境・制度の整備に取り組む。女性人財にも配慮したキャンパスの環境(キャンパス・アメニティを含む)を整備し、また、ICT環境の整備等により女性のライフイベントにも考慮した働き方ができる制度を整備する。

啓発・広報活動の推進、強化

女子学生・生徒の理工系分野への進路選択の支援や女性研究者育成の重要性に鑑み、理工系分野への興味を引き出すための取り組みやロールモデルの提示など、啓発・広報活動を推進、強化する。

本会議について