研究成果の適正な公表

本学では、公正な研究活動を推進する観点から、研究成果の公表にあたって適正さの確保に向けた取り組みを行っています。

研究成果発表先の適切な選定について

昨今、研究成果の発表機会のグローバル化やオープンアクセス化の進展とともに、十分な査読を行わず論文掲載料・学会参加料によって利益を得ようとする、いわゆる「捕食学術誌(predatory journals)」「捕食学会(predatory academic society)」「捕食会議(predatory conference)」が問題となっています。

不当な掲載料を請求される、二重投稿のリスクを抱える、など研究活動への支障とともに、自身の業績に対する評価を下げることの危惧が指摘されていることから、研究成果を発表する際には、自身の研究分野において適切な投稿先を選定するよう学内に注意喚起を行っています。


【参考資料】

Think Check Submit Choose the right journal for your research(日本語版)
http://thinkchecksubmit.org/translations/japanese/

研究成果の再現性の確保について

近年、世界の学術界から、論文撤回数が多い研究者の上位を日本人が占めていることに対して、日本が「論文不正大国」であるとの厳しい目が向けられています。

捏造や改ざんといった論文の不正は、発表された研究成果に再現性がないことで露見しており、誠実な発表の証として再現性の担保は必要不可欠です。

本学では「研究活動における不正防止ガイドライン」において、研究者の説明責任として、発表論文等に関連するデータ・実験記録等の研究記録を適切に保管し、事後の検証が行えるよう一定の期間(特段の定めがない場合は5年間)保管しなければならないことを定めています。

発表した成果の客観性を証明するものとして、また、自身を不本意な疑いの目から守るためにも、生データ等の研究記録を適切に保存するよう学内に周知しています。

学術論文チェックシステムの導入について

本学では、学術論文、著作物等の研究成果の内容を既存の公開情報と照合して「類似率」を検出する学術論文チェックシステム「iThenticate」を導入しています。

博士学位論文の作成指導や投稿学術論文等の事前確認において、類似内容の先行文献の調査や引用表示漏れの点検等に活用しています。

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