地域の方へ FOR COMMUNITY
東京理科大学では、「理学の普及を以て国運発展の基礎とする」を建学の精神に掲げ、本学の教育研究力を活かし、各キャンパスの周辺地域の発展に資する連携活動を推進しています。 地域の子どもたちへの科学啓発、本学の研究力に基づいた地域企業への支援を積極的に行うほか、キャンパスと地域・行政が連携した防災、減災活動等へも取り組み、これらの地域との連携活動を通じて、各キャンパスが地域社会の軸となり、その持続的発展に貢献することを目指します。
本学が推進する取り組みや地域との連携についてご紹介しています。
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2022.12.15
TUS FORUM 2022を開催(12/9・開催報告)
2022年12月9日(金)13時より、東京理科大学葛飾キャンパス図書館大ホールにおいてTUS FORUM 2022を開催しました。 開会にあたり、石川 正俊学長より開会挨拶、次いで本間芳和産学連携機構長より、本学の概要及び産学連携の現状につ…
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2022.11.30
TUS FORUM 2022を開催します(12/9)
掲載:2022年11月1日 更新:2022年11月30日 【更新情報】申込期間を12月2日(金)まで延長しました。 東京理科大学(TUS)では、本学が重点的に推進している教育・研究を紹介し、その成果を多様な産学官連携につなげることを目的にT…
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2022.11.11
東京理科大学 TUS FORUM 2022開催のご案内
東京理科大学(学長:石川 正俊)は、2010年度より、本学が重点的に推進している教育・研究を紹介し、その成果を多様な産学官連携につなげることを目的として開催してきました。 昨今、大学には高度な教育・研究の実践のみならず、産学連携活動・社会連…
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2022.10.25
2023年度 第二回ネーミングライツ・パートナーを募集します
東京理科大学は教育研究環境の向上を図るため、また多くの企業へ優秀な人材を輩出するため、本学保有施設のネーミングライツ・パートナーを募集しています。 ネーミングライツ・パートナーになることで、企業は教室等の壁面に自社名等のプレートを掲示するこ…
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2022.04.14
本学産学連携機構の設立について『日刊工業新聞』が掲載
本学産学連携機構の設立について、『日刊工業新聞』に掲載されました。 企業との協創を大幅に強化するため、2022年4月1日付で本学に設立した産学連携機構について、石川 正俊学長は「土台を整備し、多様な産学連携の新手法を導入することで、共同研究…
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2021.05.11
本学教員らが共同開発する「汗で発電するバイオ電池」を日本経済新聞が掲載
本学 理工学部 先端化学科 四反田 功 准教授らが、花王株式会社と行っている「汗で発電するバイオ電池」について、日本経済新聞が紹介しました。 詳しくは掲載紙をご覧ください。 ■掲載紙2021年5月7日(金)日本経済新聞 ■本学 ニュース(2…
地域との連携
地域連携に係る自治体や産業界との包括連携協定締結状況(2025年4月1日現在)
キャンパス所在地周辺の自治体
その他の自治体
| 協定先 | 締結時期 | 連携目的 |
|---|---|---|
| 新潟県村上市 | 2022年3月 | 相互に協力し、地方創生及びSDGs(持続可能な開発目標)の実現に向けた連携を行うこと |
| 奈良県五條市 | 2023年4月 | 相互に協力し、五條市における地⽅創⽣及びSDGs(持続可能な開発目標)の実現に向けた連携を行うこと |
| 大分県、大分県国東市 | 2025年3月 | 大分県及び国東市が有する歴史・文化・自然・産業等の地域資源並びに東京理科大学が有する教育研究基盤を有機的に活用し、人材交流及び学術・文化・産業等の振興を促進すること |
| 岡山県真庭市 | 2025年12月 | 相互に協力し、地方創生及びSDGs(持続可能な開発目標)の実現に向けた連携を行うこと |
産業界等
| 協定先 | 締結時期 | 連携目的 |
|---|---|---|
| シグマバンク(足立成和信用金庫、亀有信用金庫、小松川信用金庫、東榮信用金庫) | 2013年10月 | 中小企業支援、人材育成及び教育支援に関する活動を相互に連携・協働して実施することにより、地域の活性化を図ること |
| 第一勧業信用組合 | 2016年1月 | 主に東京都の中小企業を対象として、地域社会における技術開発、技術教育等を支援するとともに、新事業の創出等地域の産業振興に寄与することにより、地域の活性化を図ること |
| 東京東信用金庫 | 2013年10月 | 主に墨東地区の中小企業を対象として、地域社会における技術開発、技術教育等を支援するとともに、新事業の創出等地域の産業新興に寄与することにより、地域の活性化を図ること |
| 第一生命保険株式会社 | 2019年3月 | 相互連携と協働による活動を推進し、産学連携によるイノベーション創出と地方創生・地域活性化を通じた社会課題の解決 |
