研究分野・対象

電気電子情報工学はハイテク時代を支える学問です。大別して通信・情報、エネルギー・環境、エレクトロニクスデバイスの三つの分野に分けられます。宇宙、海洋、都市、建設、食品、鉄道、自動車、福祉、娯楽といった社会のあらゆる分野において、とりわけ情報化を推進する原動力として重要な役割を担っています。

学科の特徴

上に挙げた電気系3分野にまたがる多彩な専門を学べることが一つの特色です。3分野に対応するコース制を設けていますが、選択したコース以外の科目も自由に選択できます。科目の選択次第で、電気通信主任技術者、第一級陸上無線技術士の国家試験における一部科目免除、第一種電気主任技術者(要実務経験)、第一級陸上特殊無線技士、第三級海上特殊無線技士の資格取得の道が開かれています。

学びの特徴

電子・情報化社会を担う技術者や研究者の育成を目指す教育・研究を行っています。情報通信工学コース(通信・情報)、電気工学コース(エネルギー・環境)、電子工学コース(エレクトロニクスデバイス)、および、その3分野の基礎知識の習得に重点をおいた電気電子情報工学コースの4コースに分かれますが、1～2年次で全体に共通する基礎科目を学ぶことで、いずれの分野へも自由に展開できる力がつきます。このため低学年のカリキュラムでは低学年では数学、電気磁気学、電気回路理論といった基礎学力をつける科目が主となり、その学力を確かなものにするため、演習に力をいれています。3年次からは、3つの分野にわたる豊富な専門選択科目から体系的に科目選択をしていくゆるやかなコース制を採用しています。

本学科がカバーする分野は、電気工学(エネルギー・環境)、電子工学(エレクトロニクス・デバイス)、情報通信工学およびこれらの周辺分野で、いずれの分野にも進めるようにカリキュラムが作られています。また近年の学際化に対応するため、3分野にまたがる企画力・判断力と高い倫理性を有する国際的人材を育成するコースとして「電気電子情報工学コース」(JABEE認定コース)を用意しています。このコースは日本技術者教育認定機構(JABEE)によって、技術者教育プログラムの認定を受けており、充実した教育・研究設備、きめ細かい学生の指導・支援が高く評価されています。

卒業研究

エネルギー・制御・環境系

エネルギーはすべての源です。電気エネルギーを適切に制御することにより、工場で自動車を作り、新幹線を走らせ、ロボットを動かし、明かりのある快適な生活を作り出し、安全で豊かな社会環境を実現することができます。
片山研究室／木村研究室／近藤研究室／中村研究室／星研究室

情報・通信・コンピュータ系

情報とは、音楽や画像、データなどを指します。この情報のやりとりを通信と言います。コンピュータ（電子計算機）は、処理・加工・通信などさまざまなことができます。
五十嵐研究室／伊東研究室／樋口研究室／前田研究室／松田研究室／山本研究室

エレクトロニクス・物性・材料系

電子機器やコンピュータなどのハードウェアは半導体集積回路や各種デバイスから成り立っています。本分野はそれらデバイスの基幹となる材料やその物性を研究し、新世代の高機能電子機器を生み出す源をつくるものです。
楳田研究室／杉山研究室／永田研究室／兵庫研究室／古川研究室

平成27年度　学修簿　卒業所要単位表

• ・ 高等学校教諭1種免許状（工業・情報）
• ・ 電気主任技術者／電気通信主任技術者
• ・ 第1級陸上無線技術士
• ・ 第1級陸上特殊無線技士
• ・ 第3級海上特殊無線技士
• ・ 修習技術者（＊1）
• ・ 技術士補（＊2）
• ・ 技術士（＊3）

（＊1）電気電子情報工学科で設置したJABEE認定コースを修了することにより取得できる　（＊2）電気電子情報工学科で設置したJABEE認定コースを修了し、登録することにより取得できる（＊3）修習技術者または技術士補の資格取得者は、必要な経験を積んだ後に技術士第二次試験に合格し、登録することによって取得できる

教授

• 伊東 晋
• 楳田 洋太郎
• 木村 真一
• 永田 肇
• 樋口 健一
• 兵庫 明
• 古川 昭雄
• 星 伸一
• 前田 讓治
• 松田 一朗

准教授

• 近藤 潤次
• 杉山 睦
• 中村 文一

講師

• 五十嵐 保隆
• 片山 昇
• 亀田 裕介
• 山本 隆彦

助教

• K I Amila Sampath
• 石川 知一
• 内田 晃介
• 宝田 隼
• 松浦 達治
• 村松 大陸

平成28年度卒業生

主な就職先（大学院生含む）

アイシン精機、旭化成、アドバンテスト、いすゞ自動車、伊藤忠テクノソリューションズ、SMC、SCSK、NEC、NTTコミュニケーションズ、NTTデータ、NTTドコモ、NTT東日本、キーエンス、キヤノン、九州電力、クボタ、栗本鐵工所、京葉ガス、JR東海、JR東日本、JX日鉱日石エネルギー、J-POWER、ジャパンマリンユナイテッド、新日鐵住金、スカパーJSAT、スタンレー電気、セイコーインスツル、セイコーエプソン、ソニー、ソフトバンクグループ、TDK、デンソー、東海理化、東芝、東北電力、トヨタ自動車、豊田自動織機、日建設計、日産自動車、日産テクノ、日本IBM、日本ガイシ、日本航空電子工業、野村総合研究所、パイオニア、パナソニック、パナソニックESエンジニアリング、日立製作所、日立パワーソリューションズ、ビッグローブ、ヒロセ電機、富士重工業、富士ゼロックス、富士通、富士通ゼネラル、ブラザー工業、北海道電力、ホンダ、三井造船、三菱電機、ヤフー、ラムリサーチ、ルネサスエレクトロニクス、ローム、海上自衛隊、特許庁、防衛装備庁、新潟県新潟市職員