研究分野・対象

土木工学が対象とする広範囲に渡る分野すべてをカバーする教員をそろえて教育研究を行っています。学習しやすいように科目数を多くしたり、少人数グループ分け授業を行うなどの工夫をしています。 学生は将来研究者や技術者として社会に貢献する使命を担う自覚を持って、意欲的に勉強しています。

学科の特徴

「土木工学」は英語ではCivil Engineeringと言います。これは軍事工学に対して生まれた言葉で、人びとの生活のための工学を意味しています。土木工学は、建設事業を支える学問であり、社会基盤施設の計画、整備や維持管理、また環境保全の分野でなくてはならないものです。

学びの特徴

土木工学の技術は、新幹線、大都市地下鉄網、ダム、世界最大級の吊り橋である明石大橋、世界最長級の青函トンネル、海に架かる東京湾横断道路等に華々しく現れています。これらの土木構造物の計画・設計・施工・維持管理に関する知識・技術の修得のほか、地震、津波、洪水や地すべり等の自然災害の防止対策などに関する技術開発にも取組んでいます。さらに人工衛星からのデータを利用した災害リスク評価や環境変化の観測、大気汚染や水質汚濁等の環境問題の解決、渋滞問題の解決、観光などの分野も土木工学がカバーしています。こちらの研究に、教員も院生も学生も興味をもって意欲的に取組んでいます。

土木技術者の役割は、当初の土木構造物の量的整備から、現在の自然・社会環境を熟慮した持続可能な社会基盤整備および維持管理へと急速に移行してきました。そこで「基礎知識を備えた適応性・発展性に富む土木技術者」、「倫理観・環境観を備えた自立できる土木技術者」、「実行力を備えた信頼される土木技術者」の要件を満たす人材を育成することを教育目標としています。(JABEE技術者教育プログラムのため、卒業生は技術士一次試験免除です)。

卒業研究

構造工学/応用力学

土木施設の適切な運用のため、橋梁など多くの構造物を構築する必要があります。構造工学はそれらを合理的に作るための学問です。また、応用力学は、構造工学への数理理論的基礎を与える基礎研究を担っています。
木村研究室／佐伯研究室／東平研究室

コンクリート工学

水に次ぐ消費量であるコンクリートは、安全で快適な生活を実現する社会基盤整備に必要不可欠な材料です。コンクリートに関わる設計、施工、維持管理、および廃棄物の有効活用について検討します。
加藤研究室

地盤工学

トンネル、長大橋、ダム、高層ビル、臨海埋立地など私たちを取り巻く社会基盤はさまざまな地盤の上につくられています。地盤に関わる工学的な諸問題を、理論および実験により解明します。
菊池研究室／塚本研究室

水理学

大気汚染や水質汚染、洪水氾濫、巨大津波のように、大気と水に係る環境と防災の諸問題が顕在化しています。これらを現地観測や実験、数値シミュレーションにより明らかにします。
仲吉研究室／二瓶研究室

環境工学

身の回りのことを考えたことがありますか？そのすべてが環境です。使った水はどこへ行くのか分かりますか？ごみってなんだか分かりますか？こういったこと、すべてを考えることを環境工学といいます。
出口研究室

計画学

道路、鉄道といった交通施設は国土の動脈、静脈であり、地域や都市はそこから新鮮な血流の供給を受けてその活動が保証されます。社会資本の整備計画に際してはそのメカニズムの解明が重要です。
寺部研究室/柳沼研究室

国土情報工学

地球観測技術の一つとして「リモートセンシング(遠隔探査)は進化を続けています。人工衛星等から観測されるリモートセンシングデータの処理・解析に関わる研究課題に取り組んでいきます。
小島研究室

2018年度　学修簿　卒業所要単位表

専門領域科目						専門領域外科目
基礎科目			専門科目			一般教養科目						自由科目	計
基幹 基礎	専門 基礎	関連専門 基礎	必修	選択 必修	選択	外国語を学ぶ科目群・英語系	自然を学ぶ科目群	人間と社会を学ぶ科目群	キャリア形成を学ぶ科目群	外国語を学ぶ科目群・初習外国語系	領域を超えて学ぶ科目群
14	8	6	24	-	42	8	18					4	124

• ・ 技術士(技術士第一次試験免除)
• ・ 技術士補
• ・ 修習技術者
• ・ 測量士
• ・ 測量士補

教授

• 加藤 佳孝
• 菊池 喜昭
• 木村 吉郎
• 小島 尚人
• 佐伯 昌之
• 塚本 良道
• 寺部 慎太郎
• 出口 浩
• 東平 光生
• 二瓶 泰雄

講師

• 仲吉 信人
• 栁沼 秀樹

助教

• 江口 康平
• 小野村 史穂
• 片岡 智哉
• 康 楠
• 田中 皓介
• 野田 翔兵
• 丸山 泰蔵

2017年度卒業生

主な就職先(大学院生含む)

鹿島建設、大成建設、大林組、清水建設、前田建設工業、東急建設、安藤・間、熊谷組、奥村組、三井住友建設、竹中土木、戸田建設、五洋建設、鉄建建設、東鉄工業、JR東日本、JR東海、JR西日本、JR北海道、鉄道建設・運輸施設整備支援機構、京王電鉄、NEXCO東日本、NEXCO中日本、首都高速道路、東京電力、電源開発、東京ガス、日本工営、パシフィックコンサルタンツ、オリエンタルコンサルタンツ、エイト日本技術開発、ジェイアール東日本コンサルタンツ、協和エクシオ、長大、日本交通技術、NJS、日立造船、三井造船、横河ブリッジ、日立製作所、ANA、星野リゾート、NECソリューションイノベータ、日立産業制御ソリューションズ、加藤建設、川田工業、川田テクノシステム、JFEエンジニアリング、ジェコス、大京穴吹建設、中日総合技術開発、日本バルカー工業、日本能率協会総合研究所、サミー、港湾空港技術研究所、国土交通省、北海道職員、東京都職員、千葉県職員、茨城県職員、静岡県職員、栃木県職員、神奈川県横浜市職員、東京都特別区職員、静岡県浜松市職員、岐阜県高山市職員、長野県松本市職員