応用物理学科

応用物理学科オリジナルHP

学科紹介

研究分野・対象

豊かで持続可能な社会を実現するには、技術的な変革(イノベーション)が必要です。本学科は、物理学を応用することによって、物質や材料・デバイスのイノベーションを起す研究と人材の育成を行っています。物理学を応用する方法として、我々は次の3系統のアプローチで研究を行っています。それは、(1) 物質のミクロな性質を根本的に探求する「量子物理系」、(2) 数学的なモデル構築によって複雑な現象を解析する「数理・統計物理系」、そして(3) 実際に新デバイス創成を目指す「先端デバイス系」です。

学科の特徴

本学科では、学問としての物理学体系をしっかり理解し、先端的な応用に発展させることのできる人材の育成を目標としています。そのため、多くの大学では応用物理系の学科は工学部に属しているのに対し、本学科は理学部に所属しています。教育・研究が応用を志向しているため、産業界とのかかわりも深く、企業との共同研究や技術指導も行っている一方で、理学部ということから中学・高校の教諭一種免許(理科)の取得も可能で、教員となる卒業生も少なくありません。

学びの特徴

物理学を実社会に応用するための土台となる力学・電磁気学・熱力学・統計力学・量子力学などの物理系基礎科目を身に付けた後、固体物理・エネルギー変換科学・脳科学などの専門科目を幅広く学びます。また、実践力を身に付けるための実験・演習・コンピュータ関連科目を豊富に開講し、(1) 量子物理系、(2) 数理・統計物理系、(3) 先端デバイス物理系の3系統の研究室が連関しながら、様々な最先端の研究と教育が行われています。

理念・目的・教育目標

21世紀の人類にとって、新材料の開発とその応用は、単に利便性の追及からだけでなく、持続可能な社会を実現する上でも重要な課題です。革新的な材料開発のためには、材料・物質を科学的な視点で捉えることが必要です。本学科では、材料物質に関する系統的な基礎教育と先端計測を含む幅広い応用的研究により、「しっかりとした基礎と応用力」を兼ね備えた真に社会貢献できる人材の育成を目指しています。

カリキュラム

1年次 2年次 3年次 4年次
物理数学1A・B/微積分学A・B/数学A・B/基礎物理学実験A・B/力学1A・B/電磁気学1A・B/コンピュータ基礎A・B 解析学A・B/物理学実験A・B/力学2/電磁気学2/熱力学 応用物理学実験A・B 卒業研究
化学1・2/生物学1・2 科学英語1・2/講義実験A・B 物理数学2A・2B/応用物理特別講義1・2/化学実験
物理数学1演習A・B/微積分学演習A・B/力学1演習A・B/電磁気学1演習A・B
量子物理系
量子力学1A・1B 量子力学2/固体物理C/固体物理D/光物理1/光物理2
量子力学1演習A・B
数理・統計物理系
統計力学A・B 脳科学入門/生物物理学1/生物物理学2/分子生物学実験/流体力学
統計力学演習A・B/情報理論A・B/プログラミングA・B
先端デバイス物理系
固体物理A/電子回路/電気回路 エネルギー変換科学/固体物理B/計測制御論1/計測制御論2/材料科学

卒業研究

量子物理系

現代物理の根幹となっている量子力学をベースに、物質内での電子の振る舞いやさまざまな物質の性質を研究する学問領域です。高温超伝導のメカニズム、電子のスピンダイナミクス、量子液体の性質について学びます。
伊藤研究室/齋藤研究室/遠山研究室/宮川研究室/宮島研究室

数理・統計物理系

さまざまな現象やシステムに対し、物理的・数学的モデルを構築することで、その挙動の裏に潜むメカニズムを明らかにしたり、振る舞いを予測したりする学問領域です。神経細胞の集合体である脳の動き、物質の状態が一気に変わる相転移、人間や動物の集団行動といった現象を扱います。
荒木研究室/小向得研究室/住野研究室

先端デバイス物理系

物理現象を利用して、エネルギーの創成・貯蓄や情報の処理・記憶を行う新しいデバイスについて研究する学問領域です。半導体による光エネルギー変換、圧電体による振動・衝撃の電気への変換、強誘電体を使った情報記憶、イオン伝導体を使ったエネルギー貯蓄について学びます。
岡村・中嶋研究室/木下研究室/樋口研究室

平成29年度 学修簿 卒業所要単位表

専門領域科目 専門領域外科目    
専門科目 基礎科目 一般科目 自由科目
必修 選択
必修
選択 専門
基礎
基幹
基礎
関連専門
基礎
英語 人間
科学
   
30 32 14 12 4 8 16 8 124

資格・受験資格

  • ・ 中学校教諭1種免許状(理科)
  • ・ 高等学校教諭1種免許状(理科)

教員一覧

進路

進路グラフ
平成28年度卒業生

主な就職先(大学院生含む)

高校教員、アイ・エヌ・シー・エンジニアリング、アカツキ、アクセンチュア、アズビル、イーソル、ウィル、NEC、NECディスプレイソリューションズ、NECネッツエスアイ、NHK、NTTコミュニケーションズ、NTTドコモ、キヤノン電子、近代システムビューロー、Global GA、交通システム電機、コクヨ、GSユアサ、JRAシステムサービス、シスコシステムズ、J:COM、数研出版、Sky、スタンレー電気、セイコーエプソン、セコム、大日本印刷、タムロン、長府製作所、テクノプロテクノプロ・エンジニアリング社、テラバイト、東京ガス、東京電力、東芝、東芝ライテック、トヨタ自動車、日本総合研究所、日本電産、日本電子、日本無線、野村総合研究所、日立ケーイーシステムズ、日立製作所、日立パワーソリューションズ、フィリップスエレクトロニクスジャパン、富士重工業、富士ゼロックス、富士通、富士通ゼネラル、双葉電子工業、プリンタス、ブレーンバンク、マクニカ、丸紅情報システムズ、みずほ情報総研、三菱電機、横河電機、理化工業、理研計器、ワークスアプリケーションズグループ、ワールドインテック、気象庁、特許庁、東京都荒川区職員

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