経営学科

学科紹介

研究分野・対象

経営学は企業の経済行動と経営を有効かつ能率的にコントロールするための実学です。基礎となる経済学・民法・商法実務を司る会計学・経営学と経営戦略・管理科学・情報処理・原価計算・財務諸表、企業行動を理解するための企業論。これらの科目を通して、経営に主体的に対処する力を育成します。

学科の特徴

1年から専門基礎があり、演習による徹底学習を行います。2年から専門コース別の選択必修が始まり、そこでもケーススタディ、モデル構築、シミュレーションなど実学的アプローチで体験的に学びます。並行して行う一般科目の選択により、幅広い知識の習得のもとで卒業論文に向けた研究テーマの探究をしていきます。

学びの特徴

経営問題についてグローバルな視点に立って、主体的に行動できる人材を育成することを目標に置いています。経営学の知識を集積するにとどまることなく、問題を発見し解析して、解決に導くことができる豊かなシステムデザイン能力を開発することを目指します。カリキュラムは従来の文科系経営学部とは異なる特色を持ち、理学と工学の知識を利用した数量的・実証的アプローチを重視しています。2~3年次は経営戦略、マーケティング、会計ファイナンス、情報マネジメントなどの専攻分野を選択し、ゼミナールと併せて専門分野の研究を深めます。

カリキュラム

※カリキュラムは2020年度入学生のものです。2021年度入学生のカリキュラムは「大学案内2021」をご覧ください。

  • 必修科目
  • 選択必修科目
  • 選択科目
1年次 2年次 3年次 4年次
経営学入門および演習/会計学入門および演習/ファイナンス入門および演習/マーケティング入門および演習/キャリアデザイン1
微分積分学および演習/線形代数学および演習/ミクロ経済学/情報リテラシー/統計学および演習
プログラミング入門
選抜ゼミナール
ゼミナールA・B
特別講義1・2・3/インターンシップ
卒業研究A・B
経営戦略領域
経営組織/経営戦略
経営管理論
グローバル経営学/人的資源管理/経営史/経営データ分析/経営フィールドワーク/応用経営組織/ベンチャービジネス論/組織行動論/生産管理/経営情報論/イノベーションマネジメント/応用経営戦略1・2
マーケティング領域
応用マーケティング1
応用マーケティング2
マーケティング・サイエンス/消費者行動論/ブランド論/デジタル・マーケティング/マーケティング・コミュニケーション/製品企画論/マーケティング・リサーチ
会計ファイナンス領域
原価計算/簿記論/コーポレート・ファイナンス
応用原価計算/財務会計/資産価格理論
企業会計/管理会計/応用財務会計/応用管理会計/応用ファイナンス1・2・3・4

卒業研究

経営戦略領域

企業が他の企業にいかにして勝ち、いかに維持していくかということを、経営学のさまざまな視点から検討します。各分野の既存研究を踏まえ、実証的でありながらも、ビジネスの肌感覚に合い、役に立つ論文作成を目指します。
荒木研究室/大江研究室/川﨑研究室/坂本研究室/安田研究室/渡邉研究室

マーケティング領域

ソーシャルメディアの進展とグローバル化の下、製品開発、価格設定、広告、流通、消費者行動等が、研究対象となります。消費者行動に関する調査を基盤に、企業が戦略構築するための仮説・検証型の卒業論文を推奨しています。
朝日研究室/新井研究室/大西研究室

会計ファイナンス領域

企業に関わるお金の流れ、資産の活用、市場の評価、経営者の意思決定などが多くの場合、研究対象となります。企業と市場に関するデータを活用して、経営活動と市場評価について仮説検証型の卒業論文を推奨しています。
岸本研究室/ジョン研究室/山根研究室

情報マネジメント領域

経営や財務に関わるデータの分析が研究対象であり、数理に基づいて因果関係の推定や新しい規則性の発見を行います。また、経営情報システムの設計・分析も研究対象であり、既存システムに対する優位性の確立が課題です。
関谷研究室/能上研究室/保坂研究室/増山研究室

*情報マネジメント領域は、2021年度以降ビジネスエコノミクス学科に移行する予定です。

2020年度 学修簿 卒業所要単位表

専門
科目
基礎科目 一般教養科目 自由
科目
合計
専門
基礎
基幹
基礎
関連専門基礎 自然を学ぶ
科目群
人間と社会を学ぶ
科目群
キャリア形成を学ぶ
科目群
外国語を学ぶ
科目群
領域を超えて学ぶ
科目群
54 44 24 6 128

教員一覧

進路

進路グラフ
2019年度卒業生

主な就職先

金融・保険業:オリックス、JCB、商工組合中央金庫、住友生命保険、大和証券、東京海上日動火災保険、日本銀行、日本政策金融公庫、日本生命保険、野村證券、みずほ証券、みずほフィナンシャルグループ、三井住友銀行、三井住友信託銀行、ゆうちょ銀行、りそな銀行
情報通信業、サービス業:アリババ、アクセンチュア、SCSK、NTTコムウエア、NTTドコモ、コナミホールディングス、セガ、ソフトバンク、TIS、テレビ山梨、トーマツ、日本IBM、日本総合研究所、野村総合研究所、博報堂、ミクシィ、みずほ情報総研、三井情報、三菱総研DCS、ヤフー、USEN、吉本興業
公務員:会計検査院、経済産業省、厚生労働省、国税庁、駐留軍等労働者、労務管理機構、神奈川県、埼玉県、千葉県、東京都
卸売・小売業、機械器具、運輸・郵便業:ANA、キーエンス、JR東日本、JAL、商船三井、鈴与、双日、デンソー、NEXCO東日本、日立製作所、三井物産、ヤマト運輸
不動産・物品賃貸業、建設業:一条工務店、大和ハウス工業、竹中工務店、野村不動産
専門・技術サービス、化学工業:帝国データバンク、花王、資生堂、ポーラ
非営利団体、食料品:日本年金機構、全国銀行協会、伊藤園、JT、ロッテ

上記は、経営学部卒業生の主な就職先です。

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