2017.06.27 Tuesday

本学教員の「日本の半導体」についての見解を日本経済新聞「複眼」が紹介

本学イノベーション研究科 若林秀樹教授の「日本の半導体」が生き残る道についての見解を、日本経済新聞「複眼」が紹介しました。

今回記事では、経営危機に陥った東芝が進めている半導体メモリー事業の売却について取り上げており、若林教授をはじめ3名が見解を示しています。

若林教授は、東芝の半導体メモリー事業の買い手にアップルやアマゾンの名前まで挙がったのは、半導体産業が新たな時代に突入しており、今後IoTや自動車の電子化、ビックデータの広がりによって半導体の需要が爆発的に伸びることを示唆しています。これにより、半導体設計が今までのAI時代の手法から、日本がより優位に立てる柔軟な情報処理が求められる手法にシフトしていき、日本企業にとってチャンスとなっていく中で、今後は技術流出の懸念を捨て、外部の資源を使うM&A(合併・買収)の目利きがカギを握るとの見解を示しています。

詳しくは掲載紙をご覧ください。

■掲載紙
『日本経済新聞』 2017年6月27日朝刊
電子版:http://www.nikkei.com/article/DGXKZO18111880W7A620C1TCR000/
※記事の一部に誤記がございますが、電子版にて修正されています。(電子版の購読には会員登録が必要です)

若林教授のページ:http://www.tus.ac.jp/fac_grad/p/index.php?526b

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