| センター長 | 理工学部工業化学科 教授 小中原 猛雄 |
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| 研究内容 | |
| 目的 | 学内の研究用機器・装置の有効利用の促進、保守管理、運用支援により、研究資源の効率的利用及び大学院教育の支援を行う |
| メンバー | メンバーリストはこちらから |
技術革新の推進役となる測定機器・装置は、その進歩とともに著しく先端化、高性能化、大型化、高価格化している。従って、一研究者が個人的にこれに対応するのは困難であるため、これらを大学全体の研究資源として位置づけ、購入、利用、運営を共同で行う方が経済的で効率的である。
このような観点に立ち、本学では1967年学長の下に共同研究施設運営委員会が発足し、1985年からは各学部より選出された委員で構成される機器センター運営委員会に発展した。さらに、2005年11月東京理科大学総合研究機構が設置されるに伴い、本学の研究体制の抜本的強化を図るため、全学研究体制の一元化、研究施設・設備および装置の効率的な運用を実現し、全学の意志を反映した機器の管理運営や機器の選定および将来計画等を決定することを目的として、2006年10月旧機器センターの発展的改組により、総合研究機構技術部研究機器センターに生まれ変わった。
その目的を達成するために、研究機器センターにはセンター長のもと研究機器センター運営委員会、同常任幹事会、および設備ごとにおかれた運用責任者が、研究機器センター所管の各設備の運用の管轄、整備、保守、管理の業務を行っている。研究機器センターへの移行に際し、学長のもとに設置された東京理科大学総合研究機構設置準備委員会において従来の機器センターの現状と問題点が議論され、研究機器センターのあるべき姿が、「東京理科大学総合研究機構研究機器センター設置について（答申）」としてまとめられた。この答申を受け、研究機器センター運営委員会では研究機器センターの改革について議論した。その結果、常任幹事会がワーキンググループとなり、研究機器センターの改革案を作成することが決定された。常任幹事会では数回にわたり改善・改革の計画・実施の具体的方法について慎重に議論し、研究機器センターとしての結論を「東京理科大学における研究環境の格段の強化に向けて（東京理科大学総合研究機構 研究機器センター改革報告書）」（平成19年10月4日付）としてまとめた。改革は短期計画と中期計画に分かれており、これまでに以下に示すような改革を進めてきた。
- 研究機器センター細則の制定とその実行
- 予算執行方法の改革
- 保守契約の一括化・合理化の実施
- ホームページの開設
- 利用の手引きの発行
- 依頼分析業務の拡充
- 依頼分析申込のWEB化
今後の課題
今後、一部の機器・設備を対象に、運転員・専門的技術者により管理・運用の合理化を行うと同時に、大学院生の測定指導を行い、学内研究資源の効率的利用および同資源による大学院教育の支援（大学院生による先端研究施設・機器利用の促進）を行うことを計画している。その一環として、2009年度予算に大学院生の測定指導のための講習会開催に対する開催費一部補助を計上した。また、研究センターの設置期間終了に伴い増え続ける研究機器センターへの機器移管により、起こりつつある研究機器センター予算の圧迫など解決すべき問題が山積しているが、学内研究資源の学外公開による社会貢献（先端研究施設・機器の学外共用化、産学官連携の強化）や全学的視野に立った先端機器の重点整備も本研究機器センターの将来構想の重要課題である。
