数理情報科学科

数理情報科学科オリジナルHP

学科紹介

研究分野・対象

不確定な現象を解析・予測したり、大量の「データ」の中から本質的な情報を取り出して分析するために不可欠な手法の理論的基礎を与える「統計科学」、自然科学や社会科学の様々な現象を理解するための計算理論に関して、数理的基礎から応用・実践まで扱う「計算数学」、理学的な立場で情報の本質を探求し、急速に発展する情報技術を数理的に支えるために必要な「情報数理」という3つの学問領域を柱としています。

学科の特徴

本学科の前身である「応用数学科」は理論と応用の両面を志向する数理学系学科として、1961年に全国に先駆けて開設されました。その後の情報社会の変化に伴って、現在の「数理情報科学科」では、情報技術(IT)のいかなる進歩に対しても、状況を的確に把握・分析して、自らの数理的・論理的思考力によって柔軟に対応できる研究者、技術者、教員、公務員(国家公務員総合職)等を数多く輩出しています。

学びの特徴

本学科の教育の特色としては次の点が挙げられ、大学院までを考慮した教育体制により、多くの学生が本学の数理情報科学専攻に進学しています。

  • 「統計科学」、「計算数学」、「情報数理」を柱とする充実した応用数学の専門教育。
  • 統計科学・計算数学・情報数理の理論と応用、さらにはコンピュータを用いた実践的教育。
  • 大学院(数理情報科学専攻)に直結したカリキュラム。
  • 情報処理技術者、アクチュアリーなど実用的な資格の取得支援。
  • 教育職員(数学・情報の免許状)養成のためのカリキュラムの充実。

理念・目的・教育目標

現在の科学の発展に応用数学は大きく寄与しており、数学を社会に役立たせる数理的な能力が求められています。本学科は、その能力の習得のためには、問題の本質を理解した上で数学を応用し、解決する能力が必要不可欠であるとの理念の下、科学の本質を数理的に捉えて分析・応用できる研究者・技術者・教員・公務員を育てることを目標としています。

カリキュラム

研究
1年次 2年次 3年次 4年次
微積分1・2及び演習/線形代数1・2及び演習/プログラミング基礎1・2及び演習/コンピュータ入門/応用数学入門 続微積分1・2/続線形代数1・2応用数学研究1・2 卒業研究
物理学特論1・2 位相空間論1・2/複素関数論1・2/微分方程式論1・2/代数学1・2 応用数学特別講義1~3
物理学1・2/化学1・2/生物学1・2 数学科教育論1・2/関数解析1・2/続解析学1・2
応用数学特別講義4
統計科学系
数理統計学基礎1及び演習 数理統計学3・4/応用確率論1・2
数理統計学基礎2及び演習 多変量解析1・2/実験計画法1・2/統計データ解析1・2
計算数学系
数値解析基礎1及び演習 数値解析1・2/最適化理論1・2
数値解析基礎2及び演習 数値解析3/数理計画法1/オペレーションズ・リサーチ1・2
情報数理系
コンピュータ数学基礎1及び演習 情報理論1・2/マルチメディア概論/ネットワーク概論/情報処理1
コンピュータ数学基礎2及び演習
プログラミング1/情報処理基礎/有限幾何学/有限数学1 電子計算機特論/ソフトウェア科学1・2/情報処理2/有限数学2・3/アルゴリズム論1・2

卒業研究

統計科学系

不確定な現象を解析・予測する基本的な手法を探究する学問領域です。大量のデータの中から本質的な情報を取り出して分析・解析するために不可欠な手法の理論的基礎を与える確率統計を学習します。
黒沢研究室/瀬尾研究室/橋口研究室/村上研究室/柳田研究室

計算数学系

自然科学、社会科学のさまざまな現象を理解するための計算理論に関する学問領域です。計算アルゴリズムの設計・開発などについて、数理的基礎から応用・実践までを学習します。
石渡研究室/小笠原研究室/黒沢研究室/佐藤研究室/関川研究室/橋口研究室/矢部研究室

情報数理系

理学的な立場で情報の本質を数理的に探究する学問領域です。急速に発展する情報技術を数理的に支えるための分野を、基礎的理論だけでなく、応用に至るまで総合的に学習します。
江川研究室/黒沢研究室/佐藤研究室/関川研究室/柳田研究室

平成28年度 学修簿 卒業所要単位表

専門領域科目 専門領域外科目    
専門科目 基礎科目 一般科目 自由科目
必修 選択
必修
選択 専門
基礎
基幹
基礎
関連専門
基礎
英語 人間
科学
   
23 21 20 18 6 4 8 20 4 124

資格・受験資格

  • ・ 中学校教諭1種免許状(数学)
  • ・ 高等学校教諭1種免許状(数学)
  • ・ 高等学校教諭1種免許状(情報)

教員一覧

進路

進路グラフ

平成26年度 主な就職先(大学院生含む)

中学・高校教員、東京理科大学(助教)、アクセンチュア、アマゾンジャパン、EMCジャパン、伊藤忠テクノソリューションズ、SR A、NEC、NECソリューションイノベータ、NSソリューションズ東京、NSWテクノサービス、NTT東日本、NTTデータ、NTTデータ・フィナンシャルコア、オージス総研、大塚商会、オービック、キヤノン、キヤノンITソリューションズ、KDDI、京葉銀行、航空大学校、コスメディア、JSOL、鈴与シンワート、損保ジャパン日本興亜システムズ、TIS、DYM、トヨタ自動車、ドワンゴ、ナビッピドットコム、ニッセイ情報テクノロジー、日本生命保険、日本総合研究所、日本HP、農中情報システム、野村総合研究所、パナソニックシステムソリューションズジャパン、浜銀総合研究所、日立製作所、日立ソリューションズ、日立ハイシステム21、フコク情報システム、富士通、マイナビ、みずほ情報総研、三井情報、三井住友信託銀行、三菱電機インフォメーションシステムズ、三菱東京UFJ銀行、三菱マテリアル、横浜銀行、ヨドバシカメラ、海上自衛隊、衆議院事務局、製品評価技術基盤機構、千葉県警察、千葉県浦安市職員

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